みなさんこんにちは。
DDC創始者/特別講師の犬飼です。
医師の生涯年収は、多くの人々が興味を持つテーマの一つです。
医師は、長い専門教育を受け、重責を負い、人々の健康や命を守る貴重な存在です。
その一方で、給与や待遇については様々な意見があります。
この記事では、医師の年収について、年収を上げる方法など関連する様々なトピックに触れながら解説していきます。
医者の生涯年収はいくらなのか
医師は、高度な専門知識や技術を必要とする職業の一つであり、その結果として高い収入を得ることができます。
ただし、医師の生涯年収は、専門性や経験、地域などによって大きく異なります。
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」によると、医師の平均年収は約1,378万円(*1)となっています。
これを、生涯労働する平均年数35年(26歳~60歳)で計算すると、約4億8千万円になります。
一般的な大卒の会社員の生涯年収は、労働政策研究・研修機構の「ユースフル労働統計」によると、男性で2億7千万円・女性で2億2千万円程度なので、会社員と比較すると生涯年収は倍近く違いがあることがわかります。
それでは、他の職業と生涯年収の違いについて詳しく見てみましょう。
【職業別平均生涯年収ランキング 】
職業 | 生涯年収(35年試算) |
医師 | 4億8,240万円 |
大学教授 | 3億7,522万円 |
パイロット | 3億7,162万円 |
弁護士(法務従事者) | 3億3,087万円 |
大学准教授 | 2億9,965万円 |
記者 | 2億4,342万円 |
参考:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」、労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」
医師の他にも教授やパイロットなど、高収入と言われる職業はいくつかありますが、それらと比較してみても、医師は断トツでトップですね。
Dr.犬飼
厚生労働省が発表している数字はあくまでも平均なので一概には言えません。同じ科の先輩ドクターに聞いてみて計算する方が近似値が出るかもしれないですね。
*1:病院に勤務する勤務医の平均年収(開業医は含まず)。病院規模や診療科別には分けていない平均値
診療科目別ごとの医者の生涯年収
診療科目によって医師の生涯年収の差はあります。
【診療科別年収ランキング 】
診療科 | 平均年収 | 生涯年収(35年試算) |
脳神経外科 | 1,480万円 | 5億1,800万円 |
産科・婦人科 | 1,466万円 | 5億1,310万円 |
外科 | 1,374万円 | 4億8,090万円 |
麻酔科 | 1,335万円 | 4億6,725万円 |
整形外科 | 1,289万円 | 4億5,115万円 |
呼吸器・消化器・循環器 | 1,267万円 | 4億4,345万円 |
内科 | 1,247万円 | 4億3,645万円 |
精神科 | 1,230万円 | 4億3,050万円 |
小児科 | 1,220万円 | 4億2,700万円 |
救急科 | 1,215万円 | 4億2,525万円 |
放射線科 | 1,103万円 | 3億8,605万円 |
眼科・耳鼻咽喉科・泌尿器科・皮膚科 | 1,078万円 | 3億7,730万円 |
(参考:労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」)
一般的に、外科や特定の診療科目(例えば、循環器内科、腫瘍学など)で働く医師は、一般的な内科医よりも高い収入を得る傾向があります。
これは、外科や特定の診療科目の手術や治療が高度で複雑な場合が多く、それに応じた高度な技術や専門知識が必要なためです。
ただ、医師の年収は、地域や病院の規模、医師の経験や専門性、労働時間や勤務形態など、多くの要因に影響されます。
また、開業医や、美容皮膚科など自由診療を扱う医師は勤務医の何倍もの生涯年収を得る可能性があります。
開業医と勤務医で生涯年収はどれぐらい差があるのか
開業医と勤務医では生涯年収にどれぐらい差が出るのでしょうか。
厚生労働省の「医療経済実態調査」のデータによると、個人診療所(クリニック)の院長の年収は2019年に27,445,000円、2020年に22,982,000円です。
ただし、院長の手元に残るのは、この金額から借り入れの返済分や追加の設備投資などにかかる費用が差し引かれることになります。
また、医療法人の院長(雇われ院長含む)の平均年収を見てみると、2019年時点で27,834,800円、2020年時点で27,299,869円です。
一方、勤務医の平均年収は、診療所だと1,000万円前後、病院勤務医では1,400万円ほどです。
これらの結果を踏まえると、開業医の年収は勤務医の約2~3倍だと考えられます。
開業医と勤務医の生涯年収に差がある理由
開業医と勤務医の生涯年収に差がある理由をいくつかまとめてみました。
- 患者数:開業医は自分で診療所やクリニックを経営し、多くの患者を診察することができます。一方、勤務医は、病院や医療機関に所属し、指定された時間内で診療を行うことが多く、患者数が限られることがあります。
- 収入源:開業医は、自分で診療所やクリニックを経営するため、収入源が多岐にわたり、診療報酬だけでなく、薬剤や検査の販売などから収入を得ることができます。一方、勤務医は、基本的には医療機関からの給与だけで収入を得ることが多いため、収入源が限られる傾向があります。
- 負担:開業医は、自分で診療所やクリニックを経営するため、施設の維持管理やスタッフの雇用、保険や税金の手続きなどの負担が大きい傾向があります。一方、勤務医は、医療機関がこれらの負担を負っているため、自分で負担することはありません。
開業医になるためには、診療所やクリニックを開設するための膨大な資金や、経営能力やマーケティング力、診療所運営に必要な各種スキルが必要になるため、そのリスクと努力に見合うだけの報酬が必要になるといえます。
医者としての生涯年収はコスパが悪いと言われる理由
医師の生涯年収が労力に見合っていない(コスパが悪い)とされる理由には、以下のようなものがあります。
- 長期間の教育・訓練の必要性:医師には長期間の教育・訓練が必要であり、大学で医学を学び、専門医として認定を受けるためにはさらに数年の研修が必要です。そのため、医師になるためには多大な時間や労力を費やす必要があります。
- 患者との時間の必要性:医師は、患者との接触時間が長く、診断や治療に多くの時間を費やす必要があります。特にプライマリ・ケア医師は、症状を聞き出し、詳しい検査を行い、病気を正確に診断するために多大な時間を要します。
- 医療制度の問題:日本では、公的医療保険制度の影響もあり、医師の収入は政府によって制限されています。これにより、医師の労力に見合った収入を得ることが難しい場合があります。
- 退職金が少ない:ほとんどの勤務医は、医局を通じて複数の病院で勤務させられることが多いです。そのため、新たな職場に移るたびに退職金相当期間がリセットされてしまい、退職金はほとんど期待できません。また、医局を抜けて、病院やクリニックに直接雇用されていたとしても、退職金の額は一般企業の会社員並みで高いとは言えないでしょう。
- 税金が高い:日本の所得税は、累進課税(税率が高くなる課税方式)を採用しています。そのため、医師は節税対策をしない限り、毎年高額の税金を納税し続けることになります。収入が上がれば上がるほど税金も高額になってしまうので余計に納税しているかもしれません。
- 労働時間が長い:労働基準法では、労働時間を1日8時間、1週間40時間と定めています。しかし、医師の労働時間は、厚生労働省の2019年の調査によると、病院・常勤勤務医の場合、男性医師の41%、女性医師の28%は1週間の労働時間が60時間を超えています。特に労働時間の長い診療科は、外科・脳神経外科・救急科であり、救急搬送の対応などの多い診療科では、医師の約半数以上1週間に60時間を超えて働いています。そのため、比較的高額な給与でも、時給に換算すると低くなってしまいます。
以上のような理由から、医師の年収が労力に見合っていないという見方があります。
しかし、医師の仕事は患者の命を救うという重要な役割を担っており必要不可欠です。
少子高齢化が深刻化する今、医療現場で必要な専門知識や技術を持つ人材を確保するために、適正な報酬の見直しが必要であると考えられます。
医者としての生涯年収をあげる方法
医師の生涯年収を上げる方法はたくさんありますが、以下にいくつかの方法を挙げてみます。
①専門性を高める
医師は特定の専門分野に特化することで、より高い給与を得ることができます。専門分野によっては、より需要と市場価値があるため、通常よりも高い給与が支払われることがあります。
②大学院修士課程や博士課程を修了する
医師が大学院修士課程や博士課程を修了すると、研究や教育分野でのキャリアが可能になり、高い報酬を得ることができます。
③自己啓発やコミュニケーションスキルを磨く
医師は、患者との信頼関係を築くことができるようなコミュニケーションスキルを磨くことができます。また、自己啓発を行うことで、より高度なスキルを習得し、より高い報酬を得ることができます。
④独立開業する
医師が自分自身の診療所を開業すると、より高い給与を得ることができます。しかし、この場合、開業費用やリスクもありますので、十分に慎重に計画する必要があります。
⑤海外で働く
日本は公的保険制度が存在します。治療費は安くなる半面、大幅に縛られている側面があります。勤務医である限り、医師の給与も爆発的に上がることは望めません。しかし、自由診療が主流な海外で働くことで、より高い給与を得ることができます。また、新しい文化や言語も学ぶことができ、国際的なキャリアを追求することができます。
⑥アルバイトをする
すぐできることとして、アルバイトで年収を上げる方法もあります。4万円/週の当直アルバイトでも、年収200万ぐらいにはなるでしょう。複数のアルバイトを組み合わせれば、総額で年収2,000万円以上もかなり現実的な方法と言えるでしょう。
⑦好待遇の職場に転職する
より良い優遇を求めて転職するという選択肢もあります。特に、小規模の医療機関は収益を人件費にまわしやすいため、年収をあげやすいとされています。手術やリハビリによる出来高点数が稼げる外科系科目では、歩合などが存在し、高い給与を提示しやすい傾向にあります。また、今後さらに医療業界のニーズが高まるとされている在宅診療や美容外科・美容皮膚科・AGAなどの治療など自由診療を扱う医師として働くことも年収上げる手段の1つとして考えられます。
⑧投資をする
医師は、年収が高い分、所得税や社会保険料も高額となります。そのため、可処分所得は、思ったより少ないなんでことも。働きながら年収を増やすには限界があるといえるでしょう。そんな時に一度考えていただきたい方法に「投資」があります。投資には、投資信託・株式投資・不動産投資などたくさんの手法があります。老後資金の確保や節税のためにも金融リテラシーをしっかりと身に着け、不労所得を得られる仕組みを少しずつ作っていくことがおすすめです。
これらの方法を組み合わせることで、医師の生涯年収を上げることができます。ただし、いずれの方法においても、十分な努力や時間が必要であることを覚えておく必要があります。
医者が資産運用を行うことで生涯年収におけるメリットとは?
医師が資産運用を行うことで、生涯年収におけるメリットは、以下のようなものがあげられます。
①追加の収入源を確保できる
医師は、資産運用によって追加の収入源を確保することができます。例えば、株式投資や不動産投資などで利益を上げることで、現在の収入に加えて収益を得ることができます。これによって、生涯年収を増やすことができます。
②収入を分散することができる
医師が資産運用を行うことで、収入を分散することができます。医師の給与は、患者数や保険料などの外部要因に左右されるため、リスクがあります。しかし、資産運用によって複数の収入源を持つことで、リスクを分散し、安定的な収入を確保することができます。
③資産価値の増加による利益を得ることができる
資産運用によって、投資した資産の価値が増加することがあります。例えば、不動産投資によって不動産の価値が上昇することで、投資家は利益を得ることができます。このような利益を得ることによって、医師の生涯年収を増やすことができます。
④税金の節約ができる
医師が資産運用を行うことによって、税金を節約することができます。例えば、投資によって得られた利益は、所得税や住民税の対象となり、一定の範囲内であれば、税金を軽減することができます。
⑤時間とお金の自由が同時に手に入る
ただ働くだけではなく理想の人生を実現させるためには、「自分で働く」こと以外にも「お金を働かせる」必要があります。時間やお金に囚われることなく自分のやりたい医療を徹底的に追求する医師を目指すのであれば、肉体労働に頼らない資産運用が不可欠といえるでしょう。
以上のように、医師が資産運用を行うことで、生涯年収を増やすことができます。
ただし、資産運用にはリスクが伴いますので、投資に関する知識や経験を持つことが重要です。また、投資家はリスクを自己責任で負うことになるため、リスク管理も必要です。
以下の動画も参考にしてください。
まとめ
いかがでしたか。
医師の生涯年収は、専門や地域、経験年数などによって大きく異なるとされています。
しかし、一般的には高収入の職業として知られており、開業や起業をしたり、資産運用を行うことで年収が数千万円を超える医師も多く存在します。
ただ、医師の高収入には長時間勤務や責任・ストレスなどのリスクも伴うため、生涯年収だけでなく健康やワークライフバランスにも注意が必要ですね。
この記事を通じて、医師の生涯年収についてより深く理解し、医師としてのキャリアプランを考える際の一助となれば幸いです。
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この記事の監修医師
犬飼 遼(放射線診断専門医 / 一般内科医 / 産業医)
【経歴】
2011年自治医科大学卒業、医師免許取得。
専門領域は放射線診断学およびIVRであり、放射線診断専門医免許を持つ。
株式会社やクリニックなど複数事業の経験あり。
医療ベンチャーとしてテレビCMを放送した経験あり。
現在、県や市などの行政と提携して事業展開中。
起業実績一覧 |
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・クリニック事業 :2019年、2020年にクリニック2つを立ち上げ、現在は事業承継済み。 ・遠隔画像診断事業 :2021年に売却 ・医療訴訟コンサル事業 :2021年に事業継承 ・有料職業紹介事業 :2022年に売却 ・医療相談事業 :テレビ取材・新聞掲載多数。テレビCM放送経験あり。現在、行政と提携して事業展開中。 |